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迷惑電話対策での「通話録音」は具体的にどうすればいい?通話録音装置の使い方

迷惑電話対策での「通話録音」は具体的にどうすればいい?通話録音装置の使い方の画像1
(Image:Shutterstock.com)※画像は一部編集部で加工しています
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近年、「0800」から始まる番号を使った迷惑電話や、巧妙な手口の詐欺電話が急増しています。心当たりのない番号からの着信に、不安を感じる方も多いのではないでしょうか。

この記事では、迷惑電話の最新手口から、スマートフォン、固定電話それぞれの具体的な対策、そして詐欺被害防止の切り札となる「通話録音装置」の使い方まで、詳しく解説していきます。

増加する「0800」からの迷惑電話・詐欺電話

増加する「0800」からの迷惑電話・詐欺電話1
(画像はスマホライフPLUS編集部撮影)

先述したとおり、「0800」から始まる電話番号による詐欺電話が増えています。

そもそも「0800」番号はフリーダイヤルであり、企業も使っている番号ではあるものの、特殊詐欺に利用されるケースが急増しており、警察官を名乗ったり、料金未納などの偽情報を伝えたりする手口が確認されています。

そのため、いまは「0800」番号への警戒も広まっており、かかってきたとしても基本的に「出ない」人も多いのではないでしょうか。しかし、何度もかかってくると鬱陶しく感じるもの。そんなときにおすすめなのが、不審な電話番号のブロック機能です。

スマートフォンでできる対策:非通知・不明な発信者をブロック

まず、スマホで非通知や不明な発信者をブロックする方法をご紹介します。

iPhoneの場合、電話アプリの履歴タブを開きます。

スマートフォンでできる対策:非通知・不明な発信者をブロック1
特定の迷惑電話を個別にブロックする設定(iPhoneの場合)

【1】ブロックしたい番号の横の①「iマーク」をタップします。【2】下にスクロールし、②「この発信者を着信拒否」をタップします。【3】③「連絡先を着信拒否」をタップして完了です。

Androidスマホの場合でも、電話アプリの履歴タブを開きます。

スマートフォンでできる対策:非通知・不明な発信者をブロック2
特定の迷惑電話を個別にブロックする設定(Androidの場合)

【1】①ブロックしたい番号を長押しします。出てきたメニューの②「ブロックして迷惑電話として報告」をタップしましょう。【2】ポップアップの③「ブロック」をタップして完了です。

iPhoneの通話録音機能の活用について

iPhoneではiOS 18.1から通話中の録音が可能になりました。電話に出てから「怪しい」と感じたら、通話画面の左上の録音アイコンをタップして、通話を録音するのもひとつの手。少しでも詐欺だと感じるような言動が相手からあった場合、録音した音声を持って警察に相談することもできるでしょう。

固定電話への脅威と対策

迷惑電話や詐欺電話は、スマートフォンだけにかかってくるわけではありません。特に、在宅していることが多い高齢者を狙い、固定電話が悪用されるケースも後を絶ちません。

【対策】国際電話を一括で拒否する

固定電話の場合、「国際電話利用契約の利用休止申請」手続きを行えば、海外からの電話を一括で拒否することが可能です。

【対策】国際電話を一括で拒否する1
(画像は「国際電話不取扱受付センター」より引用)

国際電話不取扱受付センターは、国際電話を悪用した詐欺対策として、固定電話での国際電話の発信・着信、またはその両方の停止を受け付けています。

無料で利用ができるので、海外と電話をする機会がまったくないという場合、詐欺対策におすすめです。

【対策】自治体も推進する「通話録音装置」の利用

【対策】自治体も推進する「通話録音装置」の利用1
(画像はスマホライフPLUS編集部作成)

さまざまな対策を講じても、かかってきてしまう悪質な電話。その最後の砦となるのが「通話録音装置」です。

これは電話機に接続するだけで、かかってきた電話を自動で録音する装置です。最大の特徴は、電話が鳴る前に「この通話は、迷惑電話防止のために録音されます」といった警告メッセージを相手に流す点にあります。

多くの詐欺犯は、自らの声が証拠として残ることを嫌うため、この警告メッセージが流れた段階で電話を切ることがほとんどです。万が一、通話が始まってしまっても、すべての会話が録音されるため、後から冷静に内容を確認したり、警察に相談する際の有力な証拠となったりします。

特殊詐欺の被害が深刻化するなか多くの自治体がこの「通話録音装置」の無料貸し出し事業を進めています。例えば、新潟県上越市では、相次ぐ特殊詐欺被害を防ぐため、65歳以上の市民がいる世帯を対象に、通話録音装置の無料貸し出しを行っています。 昨年度は500件を超える申し込みがあったといい、市民の関心の高さがうかがえます。

こうした取り組みは全国の自治体に広がっており、お住まいの市区町村でも同様の事業を行っている可能性があります。市役所や警察署のウェブサイトを確認したり、問い合わせてみたりすることをおすすめします。

※サムネイル画像(Image:Shutterstock.com)※画像は一部編集部で加工しています

スマホライフPLUS編集部

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