2025年9月に発表、発売されたiPhone 17シリーズとiPhone Air。半月ほど経った今、世間の購入意向は今も新モデルに向いているのだろうか。ICT市場調査コンサルティングのMM総研は10月2日、iPhone利用者に対して実施した個人向けWebアンケート調査の結果を発表。9月19日に発売したiPhone 17シリーズとiPhone Airの購入意向やiPhone利用状況、また、もうすぐ施行される「スマホ新法」についても紹介していく。
発売から半月が経過した現在、iPhone 17シリーズの購入意向は4割弱と判明
iPhone 17シリーズ、iPhone Airの購入意向について調査結果を見てみると、「購入したい」もしくは「購入を検討したい」という割合は39.5%ということが明らかになった。購入意向を示した回答者のなかでは、iPhone 11シリーズを利用中の人が多かった。MM総研では、2025年現在のスマートフォン買い替えサイクルは約5年と分析しており、本調査においても順当な結果が表れたという。
シリーズのなかでも、どのモデルを購入したいかについて尋ねたところ、もっとも人気が高かったのは「iPhone 17」で、回答の68.2％を占めた。他モデルは10%前後で割合としては並ぶ結果となった。iPhone 17シリーズはユーザーから特に「バッテリーの持ち」が評価されており、「急速充電」「カメラ機能の向上」「CPUの向上」「解像度」なども評価されているようだ。
もうすぐ施行の「スマホ新法」とは？年代別のiPhone利用理由についても調査
スマホにおいて、AndroidではなくiPhoneを利用する理由について年代別で調査したところ、どの年代でも「操作性が優れている・慣れている」という回答がもっとも多い結果となった。しかし2位では、年代別で回答が分かれ、20～30代は「人気（利用者が多い）」がランクインし、40代以上は「家族、知人の勧め」がランクイン。20～30代の3位には、「iPhoneのみ利用できる機能やアプリがある」といったユニークポイントが利用理由にランクインしており、40代以上は「人気（利用者が多い）」がランクインした。人気が高い点や利便性がある点が利用理由に挙げられているのは、iPhoneシリーズがこれまで築き上げたブランド力によって人気や性能が世間にきちんと浸透しているからだともいえる。
あなたは2025年12月から施行される「スマホ新法」について知っているだろうか。公正取引委員会が公表した「スマートフォンソフトウェア競争促進法」が2025年12月18日に施行される予定だ。Apple社やGoogleなどの大手事業者に対して、スマホの基本ソフト（OS）、アプリストア、ブラウザーなどの寡占状態を是正して競争を促進することを目的としている。つまり、iPhoneでも公式のApp Store以外からアプリをダウンロードできるようになる。使えるアプリが増えるということは、スマホの可能性が広がる反面、iPhoneの唯一性を損なう懸念もある。今後の動向についても注目したい。
出典:【ＭＭ総研】
参考1:ＭＭ総研「2024年度通期 国内携帯電話端末の出荷台数調査」
参考2:ＭＭ総研「世界のiPhone販売価格調査（2025年9月）」
※サムネイル画像は（Image:「Apple」公式サイトより引用）
