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高齢者が通販サイトで安全に買い物をするために気をつけたい4つの項目

「買い物に行くためにわざわざ外出したくない」ときなどに便利な通販サイト。特にシニア層にとっては車の運転を避けることができ、重い荷物を持ち運ぶ必要もなく、天候を気にせずに買い物ができるため、通販サイトを使いこなすことはメリットが大きいです。

しかし、通販サイトを安全に利用するためにはいくつか注意点があります。ここでは、シニア層でも安心して通販サイトを使うために押さえておきたいポイントをご説明します。

「ECモール」を利用する

まず通販サイトを選ぶ際は、「個別の通販サイト」よりもまずは「大手のECモール」を利用することをおすすめします。

「ECモール」を利用する1
(画像は「Amazon」公式サイトより引用)
「ECモール」を利用する2
(画像は筆者が作成)
この記事の画像(6枚)

そもそもECモールとは、複数の事業者が集まってオンライン上で商品やサービスを販売するプラットフォームのことで、「イオンなどのショッピングモールのネット版」というイメージをすれば分かりやすいでしょう。

通販サイトの中ではAmazonや楽天市場はECモールに該当します。

ECモールは商品数が豊富で選択肢が多く、サポート体制が充実しており、トラブル時の対応が迅速という特徴があります。

また出店及び実際の販売には審査及びモール内のルールが厳格に定められているため、安全性が高いです。

加えて「公式アプリ」があるのもメリットです。。公式アプリを利用し、Eメールなどを介してブラウザからログインをしないように意識することで「偽サイトに誘導されるリスク」を軽減できるため、スマートフォンやタブレットを使う高齢者にはアプリの利用が便利でしょう。

なお、モールを利用せずに企業が直接運営する自社ECサイトに複数登録すると「企業によってサポートの手厚さが違う」「無在庫販売などを手掛ける事業者のサイトから購入してしまうおそれがある」「パスワードの使いまわしを行いがちで個人情報流出の懸念が大きい」などリスクがあります。

よって通販に慣れていない場合は、まずは「1つのモール」に登録してそのモール内で購買を行うのが良いでしょう。

安全な支払い方法を選ぶ

インターネット通販では、クレジットカード決済が一般的です。

しかし、高齢の方の中には「クレジットカード情報を通販サイトに登録するのが不安」「使いすぎてしまう懸念がある」「家族カードの発行を頼める親族がいない」といったケースもあるのでは。

クレジットカードの利用に不安がある場合、安全性が高い代替の支払い手段を選べるサイトを選ぶのも一案です。

安全性の高い支払い方法を選ぶ1
(画像は筆者が撮影)

たとえばAmazonでは、コンビニでギフトカードを購入し、その残高をアカウントにチャージすることが可能です。この場合、クレジットカード情報を入力する必要がありません。

また「携帯キャリア決済」での購入もひとつの手です。たとえばドコモのd払いで可能な「電話料金合算払い」で月々の電話料金と合算する形で、ネット通販でショッピングが楽しめます。

安全性の高い支払い方法を選ぶ2
(画像は「d払い」公式サイトより引用)

ただし、こうしたキャリア決済を利用するには、キャリアごとに規定があります。詳細はご自身が契約している携帯キャリアの公式サイトをご確認ください。

通販サイトに不審なメールやSMSからアクセスしない

フィッシング詐欺のリスクがあるため、不審なメールやSMSから通販サイトにアクセスすることはおすすめしません。

通販サイトに不審なメールやSMSからアクセスしない1
(画像は筆者が作成)

実際に起きたトラブルで、公式サイトを騙ってSMS内のURLに誘導し、本物そっくりに作られた偽サイトにログインをしようとして個人情報やクレジットカード情報を盗んだり、実際に注文してしまって「商品が届かない」「違う商品が届いた」といった事例があります。

もし高齢の方が通販を利用したいと考えているものの、偽サイト対策に不安を感じている場合は、信頼できる親族に依頼し、Amazonや楽天などECモールの「公式アプリ」をスマホにインストールしてもらいましょう。その公式アプリからのみ購入を行うと安全です。

 「定期購入か否か」を確認する

「定期購入か否か」を確認する1
(画像は筆者が作成)

「初回限定価格」の表示に惹かれて注文する際は、必ず最終確認画面をチェックしましょう。2022年6月に施行された改正特定商取引法により、定期購入商品には2回目以降の価格や解約条件の明示が義務付けられています。そのため、画面をスクロールしても条件が見つからない場合は、購入をいったん中断し、本当に見つからない場合は購入を止めた方がいいでしょう。

なお、少しでも不安を感じたときは、消費者ホットライン「188」や最寄りの消費生活センターに相談することをおすすめします。

※サムネイル画像(Image:Mojahid Mottakin / Shutterstock.com)

スマホライフPLUS編集部

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