最近よく耳にする「退職代行サービス」。実際にこのサービスを利用したことがある人や、利用を考えている人はどのくらいいるのでしょうか。そこで今回は、「Z世代と上司のコミュニケーションに関する実態調査」を見ていきましょう。
約6割が「退職代行サービス」の利用を検討
株式会社ペンマークでは、20～29歳の若手社会人・316人を対象に「Z世代と上司のコミュニケーションに関する実態調査」を実施しました。
まずは、「もしあなたが、上司との関係性が原因で退職を決意した場合、『退職代行サービス』の利用を検討すると思いますか」と質問。その結果、利用したことがある人の割合は5.1％で少数だったものの、積極的に利用を検討する人や、選択肢の一つとして考える人を合わせると約6割（59.1％）にのぼりました。
Z世代の若手社会人にとって、上司との関係性が原因で退職する場合、直接退職を伝える方法のほかに、「退職代行サービス」の利用が非常に身近な選択肢であることが明らかに。Z世代にとっては、“直接退職を伝える”という従来の常識が弱まりつつあるのかもしれません。
退職代行サービスの利用を検討するZ世代が多い理由は？
では、なぜ多くのZ世代は退職代行サービスの利用を検討するようになったのでしょうか。その背景として、Z世代特有の価値観が大きく影響していると考えられています。
Z世代の多くは合理的思考を重視し、精神的な負担を避けたいと考える人も少なくありません。そうした中で直接退職を伝えることは、衝突や感情的なやり取りが発生する可能性も。そのため、専門サービスを介してスムーズかつ円満に、または一方的に退職を進めることが選択肢に入っているのでしょう。
また退職代行サービスの利用は、その企業に課題があることを示唆しています。上司とのコミュニケーション不全が離職、さらには退職代行サービス利用という形で表面化するのは、企業文化やマネジメント層の問題を反映している可能性があります。
Z世代の価値観と企業の価値観のギャップが埋まらないままだと、離職率はさらに高まる可能性があります。そのため、企業側は従業員に対するコミュニケーションの方法を今一度考えていく必要がありそうです。
出典:【Z世代と上司のコミュニケーションに関する実態調査/株式会社ペンマーク】
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