昨今、物価上昇や経済不安が続くなか、節約意識が強まることで「ポイ活」への意識も高まり続けている。Skyfallが調査を行ったところ、10代、20代の若い世代で、「ポイ活」による節約意識がかなり高まっていることが判明したようだ。他世代と比べてどれくらい意識が違うのか、またどんなポイ活を取り入れているのか、調査結果を見てみよう。
10代・20代のポイ活意識の高まり
Skyfallは2025年6月～7月にかけて、全国の15歳～69歳の男女1,809人と、そのうち共通ポイントを貯めることをポイ活と認識し、1カ月以内に実施した946人を対象に、ポイ活に関する調査を実施した。
946人を対象に「物価高によるポイ活意識への影響」を聞いた調査では、全体で50.8％が「より意識するようになった」と回答した。年代別では、10代・20代が65.3％、30代が54.6％、40代が54.9％、50代が41.5％、60代が46.7％となり、若年層の数値が最も高い結果に。このことから、若年層ほど少しでも節約し、使えるお金を増やしたいという意向が強いことが読み取れる。また、若者の方がスマホ操作と同じ感覚でポイ活を取り入れられ、生活に馴染むスピードが速いことも理由として考えられるだろう。
現代の消費者は、ポイ活をどのように取り入れているのか
1,809人を対象に「各ポイ活行動に対するハードル」を調査し、ハードルが低いと答えた順番を並べると、「ショッピングや飲食代などの支払い」(71.2%）「動画広告視聴」（67.4%）「歩数（移動）」（59.8%）の順にとなり、手軽さや即時性が重視される行動ほど、実際に取り組みやすいことがわかった。調査結果から、生活者はスキマ時間や日常の買い物など、無理なくポイントを獲得できる機会を中心にポイ活を実践していると考えられる。特に、スマートフォンの活用やデジタルサービスへの抵抗が少ない若年層ほど、こうした手軽なポイ活を生活の一部としてうまく取り入れているのではないだろうか。
※ハードルが低い：「ハードルはかなり低い」「ハードルはやや低い」の回答スコアを合算
946人を対象に「所属していると思う経済圏」について調査したところ、「楽天経済圏」が74.6％、「PayPay経済圏」が53.3％、「ドコモ経済圏」が41.5％となった。さらに、「2番目に活用している経済圏」として挙げた割合を見ると、9割が複数の経済圏に所属していると感じていることが明らかに。現代の消費者は、特定の経済圏に完全に依存するのではなく、目的やシーンに応じて複数の経済圏を使い分けるスタイルが主流になっている。特に、デジタルサービスへの親和性が高く、お得な情報への感度も高い若年層ほど、こうしたスタイルを柔軟に取り入れていると考えられる。
若年層はポイ活や経済圏の活用を通じて、日常のなかで賢くお得を取り入れる感覚に長けていることがうかがえた。今後も、ポイ活はより一般化し、消費スタイルの主流になっていく可能性が高いといえる。
※所属していると感じている経済圏を1番目～3番目まで選んでもらい、そのスコアを合算
出典:【株式会社Skyfall】
※サムネイル画像（Image:Shutterstock.com）※画像は一部編集部で加工しています
