飛行機には持ち込み制限がかけられているものが多くありますが、そのひとつがモバイルバッテリー。細かいルールは航空会社ごとに異なるとはいえ、実はどこの航空会社であっても日常で使っているモバイルバッテリーは基本的に持ち込みOKとなっています。
この記事では、飛行機に持ち込めるバッテリーの条件や、持ち込みが禁止・制限される主なケース、そして迷ったときの対処法まで詳しく解説します。
持ち込みが禁止・制限される主なケース
飛行機へのバッテリー持ち込みには、種類、容量（ワット時定格量 Wh）、個数、そして機内持ち込みか預け入れ手荷物かによって詳細な規則が定められています。
特に100Wh以下のものは比較的制限が緩やかですが、100Whを超え160Wh以下のものは個数制限や航空会社の承認が必要な場合があります。160Whを超えるものは基本的に持ち込みも預け入れも禁止されています。
もっとも、「手元のバッテリーのワット数やリチウム含有量」を把握していない方もいるのではないでしょうか。
たとえばAmazonでも、モバイルバッテリーの容量の単位は「mAh」で表記されていることが多く、ワット数を算出する必要があります。
160Whは約43000mAhに当たりますが、基本的にはモバイルバッテリーは大容量のものでも40000mAh以下がほとんどなため、多くの場合は持ち込みが可能です。
しかし、mAhすら分からない場合、「ワット数が不明なバッテリーを持ち込もうとしている」と見なされる場合があり、やはり持ち込みは不可です。
よって「持ち込む」よりは「空港でバッテリーをレンタル」するほうが手軽な選択肢かもしれません。
飛行機へのバッテリー持ち込みの「基本的な考え方」
飛行機に持ち込めるバッテリーの基本ルールは、「預け入れ荷物には入れず、必ず手荷物として持ち込む」ことです。リチウムイオン電池は衝撃や損傷による発火リスクが高いため、客室内で管理できるようにするためです。
預け入れ荷物に入れてしまうと、空港で発見されて呼び出されたり、その場で破棄されることもあります。特に国際線では国内線以上に厳格にチェックされるため、必ず手荷物に入れておきましょう。
バッテリーのワット数と「持ち込み」「預け入れ」について
まず前提として、バッテリーのワット数を確認することが必要です。100Wh以下のものであれば規制はゆるいため、「正確なワット数が分からない大容量バッテリーは持ち込まない」のが基本的な考え方としておすすめです。
その上でバッテリーは「機内持ち込み」を徹底しましょう。預け入れ手荷物に入れることはNGです。
機内持ち込み手荷物と預け入れ手荷物の違いとしては、その名の通り「乗客が客室内に持ち込む手荷物か否か」。予備のリチウム電池は、衝撃や損傷による発火リスクが高いため、基本的に預け入れが禁止されています。ノートPCなどの電子機器に内蔵されたリチウム電池については、条件付きで預け入れが許可される場合がありますが、電源を完全に切って作動や損傷を防ぐ必要があります。
バッテリーのワット数制限や禁止事項について
先述してきた通り、モバイルバッテリーは100Wh以下のものであれば規制は緩やかで、 機内持ち込みも可能なケースが多いです。多くの航空会社では個人使用の範囲であれば個数制限もありません。
一方で100Whを超える場合は、航空会社の承認を求められるケースが多いです（160Whまで）。また160Whを超える大容量バッテリーは原則持ち込み不可です。総じて持ち込みそのものの許可取りが非常に大変になるため、「小容量のバッテリー」の持ち込みにとどめるのがおすすめです。
なお、バッテリー本体に損傷がある場合、容量に関わらず持ち込みはNGです。
バッテリーの持ち込みに関する一般的な指針一覧
基本的には、容量に関係なくバッテリーの預け入れは不可と考えましょう。
持ち込みについては、100Wh以下のバッテリーは制限なし、100Wh～160Wh以下は1人2個までの場合が多いです。160Wh以上の場合や、容量が不明な場合は持ち込み不可の場合が多いです。
また、バッテリーが内蔵されている電子機器の預け入れは、160Wh以下の場合は航空会社の承認があった上で、電源オフ、保護措置をすれば可能なことが多いですが、160Wh以上もしくは容量が不明な場合は不可のことがあります。
持ち込み可能なバッテリーが判別しにくいときは「空港で借りる」のも一案
バッテリーのワット数や種類が分からず、持ち込み可否に不安がある場合は、無理に持ち込まず、空港や現地でレンタルするのもおすすめです。
多くの空港では、モバイルバッテリーのレンタルサービスが用意されており、必要な容量だけを安全に借りることができます。特に海外旅行では、現地の電源事情や充電環境が不安な方にもおすすめです。旅先でのトラブルや没収リスクを避けるためにも、空港レンタルを活用するのもひとつの手と言えるでしょう。
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