現在は出社勤務・リモート勤務、ハイブリッド勤務など働き方が多様化したが、働き方の違いによって退職志向に差はあるのだろうか。人事プロフェッショナルブティック「CORNER」を運営する株式会社コーナーは、リモートなしとリモートありのワークスタイル別に「若手の継続・退職意向と不満の実態」を調査し、「辞めたい」と感じる職場の条件を明らかにした。
意外にも「リモートあり」のほうが退職志向が高い！？
コーナーは、2025年8月29日～9月4日、Z世代の514人を対象にワークスタイル別に「若手の継続・退職意向と不満の実態」の調査を実施。
まず、リモート勤務の有無で分けて、今の会社をどのくらい続けたいかを尋ねたところ、リモートなしでは退職志向が65.5％、続けたいが34.5％、リモートありでは退職志向が78.6％、続けたいが21.4％となった。この結果から、リモート勤務のほうが退職傾向が強く、オフィス勤務や現場勤務のほうが相対的に継続意向が高いことがわかった。完全リモートやハイブリッド勤務では、関係性やフィードバックの質が安定しにくく、退職志向が強まりやすい可能性が示唆される。
次に、やりがいと働きやすさについてそれぞれ尋ねると、リモート勤務は働きやすさを高める一方で、仕事への手応えを感じにくい傾向が見られた。
リモート勤務者のほうが「成長機会」を望む傾向が強い
続いて、転職時に重視する条件を尋ねたところ、「給与や待遇が十分に保障されていること」は、リモート勤務の有無を問わず前提条件となっていた。一方、「柔軟な働き方」では、すでにリモート勤務をしている人ほど現状を維持したい傾向が見られた。なかでも注目すべきは、リモート勤務者のほうが「スキルの成長や習得の機会」「成果やスキルが報酬に適切に反映されること」「チームへの貢献」などを重視している点だ。
調査からは、リモート勤務者のほうが働きやすさを感じる一方で、昇進スピードや配属の納得感、裁量などキャリア面での不満を抱えやすいことがわかった。リモート特有の情報共有や人間関係の不均衡を前提に、評価の透明化や意図的なコミュニケーション設計が重要といえる。今後は、柔軟な働き方を維持しつつ、納得感のある評価制度を整備することが企業に求められる。
出典:【株式会社コーナー】
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