東日本大震災からはや14年。災害大国である日本において、防災対策は誰にとっても重要なだ。しかし、アンカー・ジャパンが実施した調査を見ると、約8割の人々が「備えが十分ではない」と感じていることが分かった。特に、情報収集の要となる電力の確保に対する備えの意識は希薄のようだ。調査の詳細と、解決策について紹介しよう。
防災への意識はあっても、対策は不十分という現状
アンカー・ジャパンは2025年2月25日〜27日、全国の20~69歳の男女2,098名を対象に調査を実施した。その結果、回答者の約8割が「災害への備えが十分ではない」と回答。具体的には、「ある程度準備はしているが不十分と感じる」が40.2%、「必要性は感じているがまだ着手できていない」が39.3%という結果だった。特に懸念されるのは、災害時に電気やガスが使えなくなることへの不安を抱える人々が6割以上も存在すること。スマホの充電や照明、家電の使用など、日常生活を支える電力の重要性は多くの人々に認識されているにもかかわらず、その備えを実際に行っている人はわずか4割程度に留まっている。
今後備えたい防災グッズとして「非常食・飲料水」を挙げた人が68.7%で第1位、「ポータブル電源・蓄電池・モバイルバッテリー」が66.6%で第2位となった。生命維持に直結する「食」と同様に、「電力」の確保が重視されていると言えるだろう。だが多くの家庭でその準備が進んでおらず、大きな課題と言える。
食と同様に重要な電力確保。具体的な対策とは？
災害時には食料や水だけでなく、情報収集や連絡手段を確保するための電力も欠かせない。家庭でできる具体的な対策としては、ポータブル電源やモバイルバッテリーの準備をすることで、スマホや小型家電を充電できるようにしておくことだ。ソーラーパネル付き充電器であれば、長期的な停電時にも対応可能となる。また、定期的な防災用品の点検も必要だ。非常食や飲料水とともに、電力関連製品の状態も確認しておくべきだろう。これらの対策により災害時の不安を軽減し、より安心して日常生活を送ることができる。
アンカー・ジャパンは、防災準備に必要な情報をまとめた特設ページ「防災には『衣食住”電”』の備えを」を公開し、ポータブル電源やモバイルバッテリーなどの製品情報を提供しているため、参考にするのも良いだろう。
防災対策は、日本社会全体で取り組むべき重要なテーマ。特に「電力」の備えについては、多くの人々がその必要性を認識しながらも実際には準備不足という現状がある。防災意識向上を目的とした企業や自治体による取り組みはもちろん、家庭では「衣食住」に加えて「電」を含めた防災準備を進めておくとよいだろう。
出典:【アンカー・ジャパン株式会社】
※サムネイル画像は（Image:「Amazon」公式サイトより引用）
